新型コロナウイルスによる「入院する確率」や「死亡数」への影響！

こんにちは、K2 Assurance 保険アドバイザーの松本です。

以前に人が入院する確率などについてブログで書きました。

「入院する確率」「死亡する確率」「老後を迎える確率」はどれくらい？そして優先順位は？

今回は、「新型コロナウイルスによって「入院する確率」や「死亡数」への影響」についてお伝えしたいと思います。

まずは、2020年5月6日までに確認できている数字です。

新たな感染者数の推移

地域ごとの感染者数累計

感染者数累計

感染者数：15,575人

回復者数：5,146人

死亡者数：590人

2019年11月時点の日本の人口は約1億2616万人なので、感染者の確率は

15,575　÷　126,160,000　×　100　＝　0.01％

です。

入院する確率

下記の表は厚生労働省が2017年に発表している受療率のデータです。

受療率は、人口10万人に対して何人が入院したかという数字を表しています。

全年齢の総数で考えても10万人中の1,036人なので、1年間で入院する確率は約1.0％です。

つまり100歳まで生きると全員が入院する可能性がありますね。ただ同じ人が何度も入院する事もあるので、あくまでも確率としてはの話しです。健康な方は一度も入院せずに亡くなるかたもいるでしょう。

次に年齢別に分けて考えると、

40歳までに入院する確率　約8％

50歳までに入院する確率　約12％

60歳までに入院する確率　約18％

という結果です。

現役世代では8割以上の方が入院を経験していないという事です。

それではコロナウイルス感染者の方が全員入院すると仮定した場合、入院する確率が0.01％上がりますが、微々たる変化ですね。

医療保険の給付金が支払えなくなるような事態ではないので、保険会社への影響はほぼないでしょう。既に医療保険で散々利益を得ているのが保険会社なので、マニュライフ生命のように入院給付金や死亡保険金以外にも「お見舞金」を給付するようにしても良いと感じます。

コロナウイルスと診断されたら、お見舞金を受け取れる！！各生命保険会社の「新型コロナウイルス感染症」に関する特別なお取り扱い。

またコロナウイルスによる死亡者数が590人で、日本の年間死亡数は137万6000人なので、0.04％ほど平年よりは死亡数が増加しますが、これも微々たる変化なので保険会社への影響はないでしょう。

なので「コロナウイルスの影響で保険金や給付金が受け取れないかも？」と心配する必要は全くありません！！

国内保険会社は、災害死亡保険金の適用をすると発表して、称賛を浴びているのかもしれませんが、「当たり前だろ！！」って感じですね。

コロナウイルスは、災害死亡保険金の対象となるか？

むしろ、「もっと給付しろよ！」と声を上げてみてもいいかもしれないですね。

「ついでに利率も、、、（笑）」

ただ「入院する確率」を見て分かるように、ほとんどの方は入院しません。また私達は国の医療保険（健康保険、国民健康保険など）に加入しているので、医療負担は軽減されます。

高額療養費制度がある中で、民間の医療保険は必要か？

その上でさらに民間の医療保険に加入して、保険料を払い、全ての医療負担を給付金で賄おうと考えなくても良いと思います。

貯蓄は全ての万能薬！！

日本は世界的にみても社会保障の充実している国なので、ご自身の本当に必要な保障だけに加入しましょう。そしてできるだけ貯蓄を増やせるように資産運用を同時に始めましょう。